まず、最初に慰謝料の請求を3人にできるかどうかという点について言えば、請求することは可能ということになります。
ただし、慰謝料を請求するためには不貞行為を立証しなくてはなりません。
また、その不貞行為によって婚姻関係の継続が困難になったのだという点も重要です。

不倫をした夫側としては、不倫に至る前から夫婦関係はすでに劣悪で婚姻関係は継続が困難なほど破綻していたと主張する可能性があります。
慰謝料を請求するためには、この主張をされた場合に反論できるだけのものがあるのかが重要です。
つまり婚姻関係は破綻していなかったということの証明です。妻との夫婦関係は破綻していなかったということは、同じ家に住んでいて会話もあったという点が重要です。
別居をしていたり、同じ家に住んでいたとしても全く会話がない場合や会話といっても話をすると毎回喧嘩になっていたりした場合には、夫婦関係が破綻していたのではないかという話になってきます。

この点が問題なく、婚姻関係は破綻していなかったものを不倫によって破綻させられたというのであれば損害に対する金銭的な請求ができます。

その相手が何人であろうとも同じように請求ができます。
但し、その金額については計算で単純に求められるものではなく、非常に複雑です。

不倫関係の期間や夫婦の婚姻期間、子供がいるかどうか。不倫をどちらが主導的に行ったかなど、さまざまな要因から金額を考慮していきます。
その金額にしても相手の経済状況などによって変化すうる場合もありますし、その請求金額に応じて支払いをする相手ばかりではありません。

相手が拒否をした場合には、相手を起訴し、裁判を行うこととなります。
裁判に発展した場合には、法と証拠によって裁判所が判断を下します。 逆にいうと、裁判にまで発展した場合には、相手が支払いを拒否するどころか、そもそも不貞行為自体の事実を認めない可能性もあります。
円滑に裁判を進めるためには、裁判で有効な証拠を準備する必要があります。

今回のケースのように対象となる相手が複数になれば、その人数分の裁判を行う必要があります。

また、同じ不倫で同じように請求をしたとしてもそれぞれ内容が全く同じだということはありません。
相手の女性がそもそも婚姻関係であることを知っていたのかどうか、不貞行為はどれくらいの頻度でどれくらいの期間行われたのかなど詳細情報が必要です。

このあたりも本人の自供に基づくところが多くなり、裁判になった途端に全て拒否をする可能性もあります。
「した、しない」、「言った、言わない」での水掛け論になり、泥沼化するケースも少なくはありません。

裁判では、あくまで法と証拠です。

今回のように相手が3人になっても何人になっても基本的に請求は可能です。
但し、多くなればなるほどその労力は比例して増えるということも事実です。